「国民の大半は開催に賛成していなかったが、ここに来て『オリンピックはしょうがないかな』という形で認めてもらっている」 6月20日に選手村での報道陣向け内覧会でこう発言したのは、元日本サッカー協会会長の川淵三郎氏(84)。

同氏は、19年12月に選手村の村長に起用され、国内外に向けた主催者の1人として就任していた。

今年2月に東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長(83)から、後任会長に推された“密室人事”で波紋を呼んだ川淵氏だが、またしても物議を醸している。

毎日新聞によると、東京五輪の成功に向けて報道各社に協力を要請した川淵氏。

開催をめぐって「マスコミを通じて相当な議論があった」とし、冒頭のように述べたというのだ。

また川淵氏は「開催の是非ばかり議論されている」と指摘し、「国際社会に約束したイベントであるという立場での議論がほとんど行われていない」と不快感を表したとも報じている。

さらに報道陣に向けて、「不満もあるでしょうが、ここまで来たのだから日本の国力、信頼感、日本のプライドを世界に発信していけるように支援をお願いしたい。マスコミもそこに心を砕いてもらいたい」と呼びかけたという。

「オリンピックはしょうがない」と国民の気持ちを“代弁”したつもりの川淵氏だが、利己的な姿勢にネットでは批判の声が上がっている。

《オリンピックはしょうがないかな って誰が言ってくれたの? そう思ってる人もいるだろうけど、私はそうは思えない。

不満があったら協力できる訳がない》 《結局、この人も馬鹿の一つ覚えで精神論でまとめようとしている。

ただの一つも論理的じゃない。

退場してください》 《報道人へのこの要求、アスリートに対して八百長に協力しろと言っているに等しいのだが》 今年5月、大会組織委員会が日本スポーツ協会を通じて協会公認のスポーツドクター約200人を募集していたことが判明。

そのことで批判の声が上がっていたが、《何故この事が批判の対象になるの?》とツイートし、波紋を呼んでいた川淵氏。

世論に耳を傾けているつもりなのかもしれないが、発言するたびにその溝は広がっているのではないだろうかーー。