サッカー・Jリーグでは25日から5月11日までの宣言期間中、4都府県でリーグ戦など公式戦計11試合を予定していたが、無観客で開催することを原則とし、対象地域をホームにする7クラブに伝えた。

FC東京対横浜F・マリノス(5月1日)などが組まれており、チケットの払い戻しが必要となる。

 プロ野球では、宣言が発令される4都府県に巨人、ヤクルト、阪神、オリックスの4球団が本拠地を持つ。

25日から5月11日までは対象地域で計27試合が組まれ、すでにチケット販売は始まっている。

12球団は23日夕から、臨時実行委員会を開いて対応を協議。

政府・自治体からの正式な要請を踏まえ、24日に改めて実行委を開き、対応を決める。

 日本相撲協会は東京・両国国技館で5月9日に初日を迎える夏場所について、対応を慎重に検討している。

3月の春場所同様、夏場所も1日の観客数上限を収容人数の50%以内となる5000人に制限して開催する方針とし、既にチケットの販売も開始していた。

 相撲協会はこれまでも政府要請に従うことを前提としており、宣言期間と重なる初日からの3日間は無観客開催となる可能性が出てきた。

芝田山広報部長(元横綱大乃国)は23日、開催時期は遅らせず、予定通りの日程で夏場所を開く方針を示した上で、開催方法については「柔軟に対応していく」と話した。

2021/04/24 05:00 読売新聞