オンワードホールディングスは8日、2022年2月期の連結最終損益が63億円の黒字になる見通し(前期は231億円の赤字)と発表した。

定価販売の拡大で粗利益率を引き上げることに加え、名古屋市内や都内の不動産売却益を計上し、3期ぶりの黒字化を目指す。

22年2月期の売上高は前期比9%増の1905億円、営業損益は32億円の黒字(前期は212億円の赤字)の見通し。

前期に販売機会のなかった商品を投入し新規発注を抑えるほか、定価販売の拡大により粗利益率は53%と前期比で13ポイント改善する計画だ。

19年10月以降、韓国など海外事業の撤退や計1700店の店舗閉鎖を実施するなど、直近2年間でリストラによる構造改革を推進した。

こうした施策によって今期は営業利益で70億~80億円規模の押し上げ効果を見込む。

新型コロナウイルスの影響が続く中、在庫管理の効率化や電子商取引(EC)拡大など事業モデルの転換を急ぐ。

今春からは店舗と物流拠点の在庫を一括管理する新システムを本格運用するほか、店頭で複数ブランドの商品を試着でき、販売は自社サイトに誘導する新型店を多店舗展開する。

実店舗は顧客との接点の場とし、店頭在庫を最小限に抑えるEC主体の事業モデルへの転換を目指す。

21年2月期の最終損益は231億円の赤字(前の期は521億円の赤字)、売上高は30%減の1743億円だった。

東京など大都市圏での2度の緊急事態宣言で客足が落ち込んだほか、グループ会社の株式売却損など計158億円の特別損失を計上した。

2021年4月8日 20:57 日本経済新聞